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医療用の膝サポーターは保険適用？自費になるケースや価格表を解説
医療用の膝サポーターには、保険適用のものと、自費となるものがあります。
保険適用される膝サポーターは、国が定める条件を満たしたものに限り、それ以外は自己負担の対象です。
本記事では、医療用膝サポーターにおける保険適用の条件や払い戻しの申請方法について解説しています。膝の痛みや違和感に悩み、膝サポーターの購入を検討中の方は、参考にしてみてください。
目次
医療用の膝サポーターが保険適用になる条件【該当しない場合は自費】
医療用の膝サポーターが保険適用になるには、国が定める一定の条件を満たす必要があります。
保険適用の条件は以下の3つです。
| ・完成品であること ・疾病または負傷の治療遂行上必要なものであること ・オーダーメイドで製作した場合のものと同等もしくはそれに準ずる機能が得られるものと認められるもの |
参考：厚生労働省｜リスト化に当たってのリスト化の対象及び基本的な考え方について
これらに該当しない場合は、自費で購入することになります。
以下は、膝サポーターを使用する可能性が高い疾患です。※疾患名をクリックすれば詳細記事をチェックできます
このような膝の疾患がある場合、医療用サポーターの使用を医師に相談してみましょう。
整形外科や病院で処方される医療用膝サポーターは保険適用の可能性が高い
整形外科や病院で処方される膝サポーターは、医療用として国から認められているものが多いです。そのため、保険適用で購入できる可能性が高いといえます。
一方で、市販のサポーターは、医療機器としての認可を受けていないものも多く存在します。
保険適用のサポーターを利用したい方は、まずは医師に相談して、手配できるかどうか確認してみると良いでしょう。
医療用膝サポーターの価格表
医療用膝サポーターの価格については、国が公表している以下の資料に詳しく記載されています。
参考：厚生労働省｜療養費の支給対象となる既製品の治療用装具
資料では、以下のような情報を確認できます。
| ・製品名 ・メーカー名 ・対象疾患・症状の適応例 ・装具の機能・目的 ・装具の基準価格 |
価格が気になる方は、資料を一度確認してみてください。製品の比較検討もできるため、購入時の参考になるでしょう。
医療用膝サポーターが保険適用になった場合の申請方法
医療用膝サポーターが保険適用になった場合、先に立て替えて支払い、その後に払い戻しを受ける仕組みです。
払い戻しを受けるには、健康保険課や特別出張所の窓口で申請をおこないます。
以下は、申請時に必要な書類の一例です。
| ・保険証 ・内訳がわかる領収書 ・医師の診断書（意見書） ・振込口座の確認できるもの ・療養費支給申請書兼請求書（都道府県の役所で手配可能） |
提出先の都道府県によって、提出書類や申請の流れが異なる場合があります。手続きがスムーズに進むよう、事前に申請方法を確認しておきましょう。
なお、払い戻しにはおよそ3カ月かかります。
まとめ｜医療用膝サポーターが保険適用になる条件を知って医療費の負担を抑えよう
医療用の膝サポーターは治療を目的としたものなので、市販のものより性能が良い商品が多い傾向にあります。
国が公表している資料に、保険適用のサポーターが一覧で紹介されているので、購入する際は参考にしてみてください。
なお、しばらくサポーターを使用しても効果が実感できない場合は、病院の受診を検討してみてください。症状が進行している可能性もあるためです。
自分に合った病院を探している方は再生医療を専門とする『リペアセルクリニック』への受診をご検討ください。再生医療とは人間の自然治癒力を活用した最新の医療技術です。すり減った軟骨を再生し、膝の痛みを軽減させる効果があります。
本来なら手術しなければいけない状態でも、再生医療で治療できる可能性があります。
＼まずは当院にお問い合わせください／
監修者
坂本 貞範 （医療法人美喜有会 理事長）
Sadanori Sakamoto
再生医療抗加齢学会 理事
再生医療の可能性に確信をもって治療をおこなう。
「できなくなったことを、再びできるように」を信条に
患者の笑顔を守り続ける。
