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【医師監修】脳出血で後遺症なしになる確率は？回復の見込みや退院後の生活を解説
脳出血と診断された後、「後遺症が残るのか」「どの程度回復できるのか」「退院後の生活や仕事復帰は可能なのか」と不安を抱く方もいるでしょう。
脳出血後に症状なしで退院できる人は限られますが、自宅退院や生活の再開は、後遺症の程度、リハビリ、家族の支援、住環境によって変わります。
この記事では、脳出血で後遺症なしになる確率、後遺症が残りやすい要因、後遺症の種類、回復に関わる要素、退院後の生活、仕事復帰、再発予防について解説します。
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目次
脳出血で後遺症なしの確率
脳出血後に後遺症なしで退院できる割合は、高くありません。
日本脳卒中データバンクの報告書では、退院時に「症状なし」と判定された割合と、自宅へ退院できた割合が分けて示されています。ここでは、それぞれの数値を確認します。
症状なしで退院できる割合
脳出血後の症状の程度は、mRS（modified Rankin Scale）という指標で評価されます。mRSは0〜6の7段階で、0は「まったく症候がない」、6は「死亡」を表します。
日本脳卒中データバンクの報告書（2022年）によると、脳出血患者の退院時にmRS 0、つまり症状なしと判定された割合は5.0％でした。（文献1）
100人が脳出血を発症した場合、退院時に症状なしと判定されるのは5人程度です。
脳出血では、出血した血液が脳の組織を圧迫したり傷つけたりするため、運動麻痺、感覚障害、言語障害などが残ることがあります。
ただし、退院時に症状がある場合でも、その後のリハビリや生活環境の調整によって、日常生活のしやすさが変わるケースはあります。
退院時の状態だけで、その後の生活を決めつけないことが大切です。
自宅退院できる割合
退院先が自宅であっても、「後遺症なし」とは限りません。
軽い麻痺や言葉の出にくさ、疲れやすさなどが残っていても、家族のサポートや住環境の調整によって自宅に戻れる場合があります。
|
退院先 |
割合 |
|---|---|
|
自宅（独居） |
4.5％ |
|
自宅（家族と同居） |
21.6％ |
|
自宅退院の合計 |
26.1％ |
自宅へ退院できた人は、全体の約4人に1人です。
一方で、リハビリテーション施設へ転院した人は約68％とされており、退院後も継続的なリハビリやケアが必要になる方も多くいます。（文献1）
退院後の生活を考える際は、後遺症の有無だけでなく、生活状況、家族の支援、通院やリハビリの継続などもあわせて考える必要があります。
脳出血で後遺症が残りやすい要因
後遺症が残るかどうか、また残った場合の程度は、いくつかの要因によって変わります。
出血部位・出血量・発症時の意識レベル・年齢・合併症の有無が、主な要因として挙げられます。
脳出血で後遺症が残りやすい主な要因を解説します。
出血部位と出血量
脳出血の後遺症は、出血が起きた部位や出血量によって変わります。
|
出血部位 |
主な症状・特徴 |
|---|---|
|
被殻 |
片麻痺、感覚障害、言語障害などがみられることがある |
|
視床 |
感覚障害、しびれ、痛み、意識障害などがみられることがある |
|
小脳 |
めまい、ふらつき、歩行障害、協調運動障害などがみられることがある |
|
脳幹 |
意識障害や呼吸障害を伴いやすく、重症化しやすい |
被殻や視床に出血が起きると、片側の手足の麻痺や感覚障害がみられることがあります。
小脳ではふらつきや歩行障害、脳幹では意識障害や呼吸障害を伴うことがあり、重症化しやすい部位です。
出血量が多い場合や脳室へ出血が広がる場合も、意識障害や水頭症などを伴い、後遺症が重くなる可能性があります。
ただし、同じ部位の出血でも、出血量や治療までの時間、年齢、持病などによって経過は異なります。出血部位だけで、後遺症の有無や回復の見通しを判断することはできません。
発症時の意識レベル
発症時の意識レベルは、脳出血の重症度を考える上で大切な情報です。
意識レベルの評価には、JCS（Japan Coma Scale）という指標が用いられます。JCSは意識状態を評価する日本の指標で、数値が大きいほど意識障害が強い状態を示します。
日本脳卒中データバンクの報告書（2022年）によると、脳出血で受診した患者のうち、来院時にJCS100以上の意識障害があった人は19.6％でした。（文献1）
発症直後から意識がはっきりしない場合や、呼びかけへの反応が弱い場合は、脳に影響している可能性があります。
また、発症直後は会話できていても、出血の拡大や脳のむくみによって状態が悪化するケースもあります。
突然の片側の麻痺、ろれつが回らない、強い頭痛、意識の低下がある場合は、自宅で様子を見ず、すぐに救急要請してください。
意識障害が強い場合は、出血量や出血部位によって重症化しやすいケースがあります。脳幹出血の予後や治療法については、以下の記事でも詳しく解説しています。
年齢と合併症の有無
年齢や合併症の有無も、脳出血後の回復に関わります。
高齢になるほど、脳出血後の回復に時間がかかる傾向があります。加齢により脳の回復力や体力が低下しやすく、リハビリへの対応力にも差が出ることがあるためです。
また、高血圧・糖尿病・心疾患などの持病がある場合、退院後の生活管理が複雑になりやすく、肺炎や尿路感染症などの合併症が加わると回復がさらに遅れるケースもあります。
年齢や持病だけで予後が決まるわけではありませんが、こうした背景要因が重なる場合は、早い段階から退院後の環境整備や支援体制を検討しておくことが望まれます。
脳出血でみられる後遺症の種類
脳出血後に「症状なし」と判定されて退院できる割合は5.0％にとどまります。
多くの方は程度の差はあるものの、なんらかの後遺症を抱えながら退院後の生活を考えることになります。
代表的な症状は、運動麻痺、感覚障害、言語障害、嚥下障害、高次脳機能障害などです。
脳出血後にみられやすい後遺症について解説します。
運動麻痺・感覚障害
脳出血後にみられやすい後遺症の一つが、運動麻痺と感覚障害です。
出血部位によっては、片側の手足が動かしにくい、力が入りにくい、歩きにくいといった症状が残ることがあります。
感覚障害としては、手足のしびれや触れた感覚が鈍い、温度や痛みを感じにくいといった症状が残る場合があります。歩行・着替え・食事など、日常生活の基本動作に影響しやすいため、退院後の生活では安全面への配慮も必要です。
運動麻痺や感覚障害がある場合、リハビリでは歩行や着替え、食事など日常生活に必要な動作の改善を目指します。
言語障害・嚥下障害
言語に関わる後遺症としては、失語症と構音障害があります。
失語症は、言葉を理解する、話す、読む、書くといった機能が障害された状態です。話したくても言葉が出てこない、相手の言葉の意味が理解しにくいなどの症状がみられます。
構音障害は、言葉の意味は理解できていても、口や舌の動きをうまく調整できず、ろれつが回りにくくなる状態です。
嚥下障害は、食べ物や水分を飲み込みにくくなる症状です。食事中にむせやすい、飲み込みに時間がかかる、食べ物や飲み物が気管に入りやすいなどの状態がみられます。誤嚥性肺炎につながるリスクもあるため、食事内容や姿勢の調整、嚥下訓練が必要になる場合があります。
言語障害や嚥下障害がある場合は、必要に応じて言語聴覚士による評価や訓練を受けることがあります。
高次脳機能障害
高次脳機能障害は、記憶や注意、判断、感情のコントロールなどに影響が出る後遺症です。
手足の麻痺のように見てわかる症状ではないため、本人や家族が気づきにくい場合があります。
主な症状には、以下のようなものがあります。
- 記憶障害：新しいことを覚えにくい、直前のことを忘れやすい
- 注意障害：集中力が続かない、複数のことを同時に処理しにくい
- 遂行機能障害：計画を立てる、段取りよく行動することが難しくなる
- 感情コントロールの変化：怒りっぽくなる、感情が不安定になる
高次脳機能障害が残ると、家事や仕事、人間関係に影響することがあります。
退院後に「以前と様子が違う」と感じる場合は、主治医やリハビリスタッフ、専門の支援機関（高次脳機能障害支援センターなど）への相談も選択肢の一つです。
脳卒中のお悩みに対する新しい治療法があります。
脳出血の後遺症の回復に関わる要素
脳出血後の回復は、「完全に元通りになるか」だけで考えるものではありません。歩く、食べる、着替える、会話するなど、日常生活に必要な機能をどこまで取り戻せるかという視点で考えることが現実的です。
回復の見通しは、発症からの時期や後遺症の程度によって変わります。
発症からの時期
脳出血後の回復過程は、急性期、回復期、生活期（維持期）に分けて考えられます。
急性期（一般的に発症直後から2週間程度）は、命に関わる状態を防ぐため、出血の拡大や脳のむくみを抑え、血圧や呼吸を管理する治療が優先されます。状態が落ち着いた後は、関節が固まることや筋力低下を防ぐため、医師の判断のもとでリハビリが始まります。
回復期（急性期後〜約6カ月頃まで）は、失われた機能を取り戻し、日常生活に戻るための土台をつくる時期です。歩行、食事、着替え、トイレ、会話、飲み込みなど、生活に必要な動作を集中的に練習します。運動機能、言語機能、認知機能など、症状に合わせたリハビリが行われます。
6カ月以降の生活期（維持期）は、自宅の環境に合わせて、歩行や食事、着替えなどの動作を続けやすくする時期です。リハビリや自主トレーニングなどを組み合わせることがあります。
回復の進み方には個人差があります。退院後も、状態に合わせてリハビリや生活動作の練習を続けることが大切です。
後遺症の程度
後遺症の程度によって、退院後の生活の状態は大きく変わります。
軽度の症状であれば、リハビリを通して日常生活動作の改善を目指します。
一方で、強い麻痺、重い意識障害、広い範囲の高次脳機能障害が残る場合は、長期にわたる介助や支援が必要になることもあります。
同じ後遺症であっても、周囲のサポート体制や生活環境によって、その後の生活の質は変わります。後遺症が残った場合は、医療機関、リハビリ専門職、福祉サービスを組み合わせながら、生活の立て直しを進めていくことが大切です。
脳出血の退院後に行うべきポイント
脳出血の退院後は、後遺症の程度に合わせて生活環境を整え、通院やリハビリを続けることが大切です。
脳出血を含む脳卒中は、介護が必要になる主な原因の一つです。
厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」では、要介護者等の主な原因として、総数では「脳血管疾患（脳卒中）」が16.1％、要介護者では19.0％とされています。（文献2）
|
区分 |
第1位 |
第2位 |
第3位 |
|---|---|---|---|
|
総数 |
認知症：16.6％ |
脳血管疾患（脳卒中）：16.1％ |
骨折・転倒：13.9％ |
|
要介護者 |
認知症：23.6％ |
脳血管疾患（脳卒中）：19.0％ |
骨折・転倒：13.0％ |
自宅退院ができた場合でも、後遺症の程度によっては転倒予防や生活動作の工夫、家族のサポートが必要になることがあります。退院後の生活を安定させるには、住環境の見直しやリハビリの継続、必要に応じた介護サービスの利用を考えることが大切です。
生活環境の整備
退院後に自宅で安全に生活するためには、身体状況に合わせた住環境の見直しが必要になる場合があります。
高さを調節できるベッドや椅子の利用、滑りにくい床材の選択、廊下やトイレなど移動経路への手すりの設置などは、転倒予防と動作の安定に役立ちます。
麻痺や感覚障害がある場合は段差の少ない動線づくりや、よく使う物を取りやすい位置にまとめる工夫も有効です。
介護保険や身体障害者手帳などの制度を利用できる場合もあります。利用条件は年齢や障害の程度によって異なるため、医療機関の相談員や市区町村の窓口に確認してください。
通院とリハビリ
退院後もリハビリを継続することが、機能の維持・改善につながります。生活期のリハビリには主に以下の3種類があります。
- 外来リハビリ：通院しながら理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などによるリハビリを受ける
- 訪問リハビリ：自宅にリハビリ専門職が訪問して行う・外出が難しい場合に適している
- 通所リハビリ（デイケア）：施設に通いながらリハビリと生活支援を受ける
リハビリを中断すると、筋力や体力が落ち、できていた動作が難しくなる場合があります。主治医や担当のリハビリ専門職と相談しながら、無理のない範囲で継続することが大切です。自宅での自主トレーニングも、日常的な機能維持に役立ちます。
退院後のリハビリの進め方や再発予防のために気をつけたい生活習慣については、以下の記事をご覧ください。
脳出血後の仕事復帰
脳出血後も、後遺症の状態や仕事内容によっては職場復帰を目指せる場合があります。
ただし、発症前と同じ働き方にすぐ戻るのは難しいことがあります。身体機能や認知機能の回復状況を踏まえながら、主治医やリハビリスタッフ、会社と相談して復職のタイミングと勤務内容を調整していきましょう。（文献3）
仕事復帰の目安と判断基準
復帰の時期は、主治医の判断をもとに決めます。
後遺症の有無だけでなく、以下のような点も復帰の可否に関わります。
- 通勤手段と移動の負担
- 業務内容（身体作業・デスクワーク・対人対応など）
- 疲労感・集中力・注意力の状態
- 服薬の継続状況と副作用の有無
脳出血後は、外見上は回復しているように見えても、疲れやすさや注意力の低下が続く場合があります。とくに高次脳機能障害が残っている場合は、職場での業務遂行に影響が出やすいため、復帰前に職場との十分な情報共有が必要です。
段階的な復職と職場への相談
脳出血後の復職では、障害の程度や体調に合わせて無理のない働き方を選ぶことが重要です。
いきなりフルタイムに戻るのではなく、短時間勤務や業務量を絞った形から始める段階的な復職が基本的な進め方です。在宅勤務や配置転換、時短勤務など、後遺症の状態に合わせた働き方を検討できる場合もあります。
復帰後に疲れやすさや集中力の低下が出た場合は無理に続けず、早めに主治医や産業医に相談することが大切です。
ハローワークや地域障害者職業センターでは、病気や障害がある方の職場復帰・就労に関する相談を受けられることがあります。
利用できる制度は状態によって異なるため、必要に応じて医療機関やハローワーク、地域障害者職業センターに確認してください。
脳出血の再発を防ぐためにできること
脳出血後は後遺症への対応だけでなく、再発を防ぐための生活管理も欠かせません。
脳出血の主な原因の一つは高血圧です。血圧が高い状態が続くと、脳の細い血管に負担がかかり、再び出血を起こすリスクにつながります。
退院後は、主治医の指示に沿って服薬を続け、血圧や生活習慣を管理していくことが大切です。
血圧管理と生活習慣の見直し
脳出血の再発予防では、血圧管理が中心になります。
降圧薬を処方されている場合は、自己判断で中止せず、医師の指示通りに服用を続けましょう。血圧を記録しておくと、診察時に血圧の変化を相談しやすくなります。
生活習慣では、減塩、禁煙、節酒、適度な運動などを心がけることが大切です。（文献4）食塩摂取量は、医師や管理栄養士から個別の指示がある場合はその内容を優先します。運動は、麻痺や体力に合わせ、主治医やリハビリスタッフと相談しながら無理のない範囲で行いましょう。
睡眠不足や強いストレスも血圧に影響することがあります。
退院後は、無理な仕事復帰や過度な活動を避け、休息をとりながら生活リズムを整えることも再発予防につながります。
家族ができるサポート
脳出血の再発予防と、万が一の際の迅速な対応には、家族のサポートも役立ちます。
日常的にできるサポートとして、服薬の確認、血圧記録の補助、通院への付き添い、食事内容の見直し、転倒しやすい場所の確認などが挙げられます。
また、片側の手足に力が入らない、顔の片側がゆがむ、ろれつが回らないといった症状が突然出た場合は、脳卒中の再発や急変の可能性があります。家族だけで様子を見ず、すぐに救急要請してください。
脳出血の後遺症なしの確率を把握して再発予防につなげよう
脳出血後に症状なしで退院できる割合は約5.0%にとどまります。自宅退院できる割合は約26.1%ですが、その中には軽度の後遺症が残っている方も含まれます。数値だけで今後を決めるものではありませんが、後遺症が残る可能性を踏まえて、退院後の準備を早めに進めることが大切です。
退院後は、リハビリの継続、生活環境の整備、血圧管理、服薬の継続が回復と再発予防の基本です。必要に応じて支援制度を活用し、仕事復帰を目指す場合は主治医や職場と相談しながら段階的に進めましょう。
なお、後遺症が残った場合、治療について相談する選択肢の一つとして再生医療があります。当院「リペアセルクリニック」では、脂肪由来の幹細胞を用いた治療を行っています。入院・手術を必要とせず、日帰りでの施術が可能です。
脳卒中（左脳出血）の後遺症として右半身の麻痺や痛みと歩行困難が続いていた方に、幹細胞を点滴投与したところ右手の握力向上と歩行能力が改善したケースがあります。
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脳出血の後遺症なしの確率についてよくある質問
脳出血の完治率はどのくらいですか？
脳出血の完治率を数値で示すことは困難です。
後遺症の程度は、出血部位や出血量、発症時の意識レベル、年齢、合併症の有無など複数の要因で変わります。後遺症なしに近い指標として、退院時mRS 0の割合があります。日本脳卒中データバンクの報告書では、脳出血後に退院時mRS 0、つまり症状なしと判定された割合は5.0％でした。（文献1）
ただし、退院時に症状がある場合でも、日常生活をほぼ自立して送れる状態まで回復する方もいます。数値だけで今後の生活を判断せず、主治医やリハビリスタッフに現在の状態を確認しましょう。
脳出血の再発率については、以下の記事もご参照ください。
脳出血の後遺症は治りますか？
脳出血の後遺症がどこまで回復するかは、症状の種類や程度によって異なります。
軽い麻痺や感覚障害であれば、リハビリを通して生活動作の改善を目指せる場合があります。重度の麻痺や高次脳機能障害が残る場合は、長期的なリハビリや生活支援が必要になることもあります。
6カ月以降も機能の改善を目指せる方がいる一方で、後遺症が残った場合は主治医やリハビリ専門職と相談しながら、現在の状態に合った目標を立てていきましょう。
脳出血と脳梗塞ではどちらが後遺症が残りやすいですか？
脳出血と脳梗塞のどちらが重い後遺症を残しやすいかは、一概にはいえません。
脳出血は、血腫が脳の組織を圧迫するため、急性期である発症直後に重症化しやすい傾向があります。
一方、脳梗塞は梗塞の範囲や部位によって症状の幅が広く、広範囲に及ぶ場合は重篤な後遺症が残ることもあります。
後遺症の種類・程度はどちらも出血・梗塞の部位と範囲、発症時の重症度によって変わるため、疾患の種類だけで比較することは難しい状況です。
脳出血後に性格が変わることはありますか？
脳出血後に高次脳機能障害が生じた場合、感情のコントロールが難しくなることがあります。
怒りっぽくなる、意欲が低下する、こだわりが強くなる、感情が不安定になるなどの変化がみられる場合があります。
本人が自覚しにくく、家族が変化に気づくケースも少なくありません。
こうした症状が続く場合は、主治医やリハビリスタッフに相談してください。必要に応じて、高次脳機能障害支援センターなどの支援機関への相談も検討できます。（文献5）
参考文献
脳卒中レジストリを用いた我が国の脳卒中診療実態の把握」報告書 2022 年｜日本脳卒中データバンク
事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン｜厚生労働省
