変形性膝関節症の手術費用はどのくらい？保険適用の可否についても医師が解説

公開日: 2021.09.17
更新日: 2024.12.08

変形性膝関節症の手術費用ってどのくらい？
保険適用は可能なの？

変形性膝関節症と診断され、手術を勧められた際に上記の疑問を感じる方も多いのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、変形性膝関節症の手術費用は、行う術式（手術の種類）によって差があります。

「限度額適用認定」や「高額療養費」などの制度を活用すれば、自己負担を抑えられる可能性があるため、活用しましょう。

本記事では変形性膝関節症の手術にかかる一般的な費用や保険適用時の金額、費用を抑える方法を解説します。

保険適用できる条件も詳しく紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

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1 変形性膝関節症の手術費用は「術式によって異なる」
2 変形性膝関節症で手術費用の負担を軽減する2つの方法
- 2.1 限度額適用認定証で窓口負担を減らす
- 2.2 高額療養費制度を申請して減額する
3 まとめ｜変形性膝関節症の手術費用は制度を利用して負担を抑えよう
4 変形性膝関節症の手術費用についてよくある質問
- 4.1 オスグッドの手術費用はどれくらい？
- 4.2 変形性膝関節症で入院なしの治療法はある？

変形性膝関節症の手術費用は「術式によって異なる」

変形性膝関節症の手術費用は、術式（行う手術の種類）によって異なります。

変形性膝関節症で行われる代表的な手術は「関節鏡手術」「脛骨の骨切り術」「人工膝関節の置換手術」の3種類があげられます。それぞれの手術費用の例は以下のとおりです。

術式（手術内容）	保険適用前の金額	自己負担額	その他に負担する費用
関節鏡視下手術	250,000円	3割負担：約75,000円 1割負担；約25,000円	差額ベッド代（※）：約5,000円〜20,000円食事代（1食）： 110円〜490円
高位脛骨骨切り術	1,460,000円	3割負担：約438,000円 1割負担；約146,000円
人工関節置換術	1,860,000円	3割負担：約558,000円 1割負担；約186,000円

※差額ベッド代：病院によって金額が異なる「個室や特別室を希望」した際に発生する、標準的な病室との差額

それぞれの手術費用は、使用される「材料・技術・入院の要否」などにより異なり、健康保険や医療費助成制度を活用して自己負担額が決定されます。

また、差額のベッド代は「個室は2万円〜、2人部屋なら１万円〜」など、入院先の病院によってさまざまです。

ここでは手術の概要や自己負担額について、さらに詳しく解説いたします。

関節鏡視下手術は2.5〜7.5万円

関節鏡視下手術は内視鏡を使って関節内を観察し、損傷した軟骨や滑膜、骨のトゲなどを取り除く手術です。

体への負担が少なく、手術時間や回復までの期間が短い一方、効果が持続しにくく再び痛みが出る場合もあります。

関節鏡手術の費用はおおよそ25万円となっており、負担額による費用は次のとおりです。

自己負担割合	自己負担額
3割負担	約7.5万円
1割負担	約2.5万円

※上記に差額ベッド代や食事代が自己負担に加算されます。

高位脛骨骨切り術は14.6〜43.8万円

高位脛骨骨切り術は、膝の変形や荷重の偏りを改善するために、脛骨の一部を切除して膝の角度を調整する手術です。

O脚の状態では膝の内側に負担が集中しやすく、骨を切り形状を矯正することで負担を和らげます。

高位脛骨骨切り術の費用は約146万円となっており、負担額による費用は以下のとおりです。

自己負担割合	自己負担額
3割負担	約43.8万円
1割負担	約14.6万円

※上記に差額ベッド代や食事代が自己負担に加算されます。

人工関節置換術は18.6〜55万円

人工関節置換術は膝の関節全体を人工関節に置き換える手術です。

人工関節に置き換える手術には、関節のすべてを交換する人工膝関節全置換術と、傷んだ部分のみ交換する単顆置換術があります。

多くは全置換術が適用され、痛みの軽減に期待できますが、正座が難しくなるなど関節可動域は低下します。

また、体への侵襲が他の手術と比べて大きい点も特徴的です。

稀に深刻な合併症を伴う可能性もあるため、リスクを理解し手術については医師と相談して判断してください。

手術費用は約186万円です。また、負担額による費用は次のとおりです。

自己負担割合	自己負担額
3割負担	約55万円
1割負担	約18.6万円

※上記に差額ベッド代や食事代が自己負担に加算されます。

保険適用されない費用

自己負担の割合によって手術費を減額できますが、保険適用外の費用には以下が挙げられます。

保険適用外の項目	自己負担額
差額ベッド代	約5,000円〜20,000円
食事代（1食）	110円〜490円

差額のベッド代とは、病院によって金額が異なる「個室や特別室を希望」した際に発生する、標準的な病室との差額です。

また、入院中の食事代の一部も保険適用外です。たとえば、一般の方が1カ月入院した場合「490円×3食×30日＝44,100円」となるでしょう。

ただし、住民税非課税世帯の方は、所得や年齢に応じて1食分の負担額がさらに減ります。

また、変形性膝関節症で手術するメリット・デメリットや、高齢者が手術を受ける際のリスクは以下の記事でも紹介しています。これから変形性膝関節症で手術を検討している方は参考にしていただければ幸いです。

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変形性膝関節症の手術｜検討する前に知っておきたい手術のメリットとデメリット変形性膝関節症は、関節軟骨の摩耗を起因に膝に慢性炎症を引き起こし、その結果つらい痛みが起こる病気です。膝が炎症を起こす仕組みは、膝の関節軟骨や半月板が加齢や怪我から摩耗し、...

変形性膝関節症｜高齢者も知っておくべき手術の種類とそのリスク

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変形性膝関節症｜高齢者も知っておくべき手術の種類とそのリスク中年以降の女性に多く発生するのが「変形性膝関節症」です。初期の頃には軽い痛みや違和感だったものが、徐々に進行していく病気です。その治療はリハビリを中心とした保存療法をベースに、生活スタイ...

変形性膝関節症で手術費用の負担を軽減する2つの方法

変形性膝関節症の手術費用は高額になりがちですが、負担を軽減するには「限度額適用認定証」や「高額療養費制度」があります。

それぞれの特徴と違いは以下のとおりです。（文献1）

項目	限度額適用認定証	高額療養費制度
目的	医療費の窓口支払いを一時的に減らす	医療費負担が高額になった場合、後で払い戻す
手続き方法	事前に申請し、認定証を医療機関に提示	医療費を一旦支払い、その後申請する
利用の流れ	1. 事前に市区町村役場または社会保険事務所に申請 2. 医療機関で認定証を提示し、限度額内の自己負担で治療を受ける	1. 一旦自己負担分を全額支払う 2. 後で健康保険組合等に申請し、高額療養費として一部払い戻しを受ける 3. 支給まで約3〜4か月かかる場合がある
申請のタイミング	入院・手術前に事前申請	支払い後に後から申請
適用される医療費	月ごとの自己負担限度額に収まる医療費	既に支払った医療費が限度額を超えた分
メリット	窓口支払いが限度額内で済む	突然の高額な医療費も後で軽減される

医療費の支払いで家計を圧迫しないためにも、制度を上手に活用して手術費用を抑える工夫をしましょう。

限度額適用認定証や高額療養費制度の詳細は加入している保険組合にご確認ください。

限度額適用認定証で窓口負担を減らす

1つ目は医療費が高額になった際に負担を軽くしてくれる「限度額適用認定証」です。

健康保険組合などで発行されるため、事前に取得しておくと病院での支払いを限度額内に抑えられます。

そのため、手術によって発生した高額な医療費をその場で支払う必要がなくなり、治療を安心して受けられるでしょう。（文献2）

高額療養費制度を申請して減額する

2つ目は、医療費が高額になったときに払い戻しを受けられる「高額療養費制度」です。

毎月の医療費が一定額を超えた場合、後日払い戻しを申請できます。

収入による限度額が決められているため、超過した分は払い戻し対象です。

また、申請手続きは、健康保険組合や市区町村の窓口で行います。

申請後には数カ月で支給されるため、手術費用の負担が軽くなり長期的な医療費の不安も減るでしょう。

ただし、健康保険内診療で適用されるケースとされない場合もあるので、それぞれ紹介します。（文献3）

高額療養費制度が適用される健康保険内診療

健康保険が適用されるケースは以下のとおりです。

技術代
金属などの材料費
輸血料
麻酔料
検査料
画像診断料
注射料
再診料
入院料
リハビリ料　など

通常の治療費や料院費用、手術代などが対象となり、一定の限度額を超えた際に支給されます。

高額療養費制度が適用されない保険外診療費

健康保険が適用されない費用の例は以下のとおりです。

差額ベッド代
食事代　など

差額ベッド代や特別な検査・先進医療などは、高額療養費制度の対象外で自己負担が必要です。そのため、制度の適用範囲を理解しながら効果的に活用しましょう。
また、制度を利用しても一時的に高額な支払いが発生するのも事実です。

しかし、70歳未満や70歳以上の非課税世帯は「限度額適用認定証」を提示することで、支払いが「自己負担限度額」に抑えられます。

さらに、70〜75歳以上の非課税世帯でない方も「高齢受給者証」や「後期高齢者医療被保険者証」を提示すると限度額までの支払いに抑えられるので、ぜひ活用してください。

※平成30年8月から70歳以上の方の上限額に変更がありました。
これまで現役並みとされる課税所得145万円以上の方でも限度額適用認定証を必要としませんでしたが、新たに課税所得145万円〜689万円の方は、I〜Ⅲの区分に従って上限額が変更され、限度額適用認定証も必要になりました。詳しくは以下のページをご覧ください。
厚生労働省｜高額医療費制度の見直しについて